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「新国立劇場の開館十年」を考える(十九)
≪巨額な国費が投入されながら、理事長・芸術監督が専念しない不思議な劇場(六)≫

「新国立劇場芸術監督交代 演劇部門 唐突な印象」 読売新聞7月1日朝刊
 一般新聞各紙が既に報じたように、新国立劇場は、先月二十七日に次期の舞踊部門の芸術監督を、三十日にはオペラと演劇の両部門の芸術監督を発表した。この九月から再来年九月の芸術監督の就任までの二年間は、芸術参与として作品企画の準備を始めることになるという。
 六月二十八日、七月一日の朝日、毎日、東京、産経の各紙朝刊は、この人事をほぼ短信扱いで報じていたが、日本経済新聞が五百字ほどの『文化往来』で少し詳しく報じたほか、読売新聞は短信とは別に、「新国立劇場芸術監督交代 演劇部門 唐突な印象」と題して、千二百字、写真付き、記者署名入りの記事を載せていた。読売新聞のニュースサイト「YOMIURI ONLINE」では読めないようなので、今回はこれを紹介する。
 この記事によると、次期芸術監督の同時交代を計画していた遠山敦子理事長らの執行部は、先月二十三日に開かれた同劇場運営財団理事会でこの人事を提案したが、一部の理事が演劇部門の現芸術監督・鵜山仁氏の再任を求め、議論が紛糾し、最終的には遠山理事長への一任を取り付け、二十四日に予定していた記者発表が延期された、という。三十日の記者会見に出席した遠山理事長は、鵜山氏を再任しない理由を、「あまりにお忙しく、いろんなコミュニケーションが難しかった」からとしたが、それについては演劇評論家の大笹吉雄氏の「忙しいのは就任前から分かっていたはずだ」と、先の遠山発言に疑問を呈するコメントを載せている。記者はまた、鵜山氏の最初の企画作品だった「ギリシャ悲劇三部作」の有料入場者率が四〇パーセント台だったことを挙げ、このことも不利に働いたと観測している。そして、「理事長サイドのトップダウンで物事が決まる」「国民の劇場である以上、理事会などの議事録を開示し、プロセスを透明化すべき」との同財団理事・劇作家の永井愛氏の談話を載せている。記者は、この一連の動きが演劇界にしこりを残し、後任の宮田慶子氏が「難しいかじ取りを迫られる可能性もある」とし、またオペラ部門の尾高氏がオペラの経験が少なく、「その点を疑問視する声も少なくな」く、舞踊部門のビントレー氏が英国のバレエ団の芸術監督と兼務することに触れ、「具体的な滞在期間、日本の不在の間の制作体制については今後話し合いを進める」と報じている。
 今日は、記事の紹介に止める。